タスク達成型とイメージ駆動型の比較（33.8万人・980社の分析が示すOrganizational Andragogy®）
組織行動科学®を提供するリクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）が運営する人的資本開発プランニング®センターは、国内33.8万人・980社の組織データ分析をもとに、人材差の構造を再定義するレポート『継続の心理的報酬が人材の質を分ける』を公開しました。
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本レポートは、「能力の高い人材を育てれば競争力が高まる」という従来の前提を見直し、人材評価は市場環境と継続の仕組みとの適合によって決まるという実証結果を提示しています。
■ なぜ今、この視点が重要なのか
多くの企業は、人材差を「能力」「スキル」「意欲」の違いとして捉えています。しかし実際には、同じ能力水準から出発しても、数年後には判断力や環境適応力に大きな差が生まれます。
本レポートはその理由を、どの行動基準が、どのような仕組みで強化され続けているかという構造の違いに求めました。
■ 分析で明らかになった最重要ポイント
市場変化の大きさによって、評価される人材は異なる
33.8万人・980社のデータ分析の結果、次の傾向が確認されました。
市場変化が小さい業界では、
目標や手順への適合を重視する「タスク達成型」が安定して評価される
市場変化が大きい業界では、
前提を見直し再設計できる「イメージ駆動型」の昇進確率が有意に高い
（高変動市場における昇進オッズ比＝1.64）
これは、人材の優劣が固定的に存在するのではなく、市場構造との適合によって価値が変わることを示しています。
安定市場では「再現性」が価値となり
変動市場では「再定義力」が価値となります
■ 継続の仕組みが人材差を生む
本レポートでは、継続を二層構造で整理しています。
第1層：習慣層（既存基準を安定させる）
第2層：意味更新層（判断基準を見直す）
人材差とは、努力量の差ではなく、どの層が強く作動し続けているかの差であると定義しました。さらに、行動基準の違いによって継続は二つの型に分かれます。
重要なのは、どちらが優れているかではありません。市場との適合度です。
■ 人的資本開発の再定義
本レポートは、人的資本開発を次のように再定義します。
人的資本開発とは、「能力を高めることではなく、市場環境に適合した継続の仕組みを設計する」こと
評価制度、内省機会、仮説検証の場などの制度設計が、どの層が強くなるかを決定します。努力量を管理するだけでは、人材差の本質には届きません。
問うべきは、
自社の市場は安定型か、変動型か
どの継続構造を強化すべきか
制度はどの層を強化しているか
という設計視点です。
■ データ概要
分析対象：33.8万人・980社
分析手法：ロジスティック回帰分析（市場変動度との交互作用検証）
主な結果：高変動市場においてイメージ駆動型の昇進確率が有意に上昇
本図は、人材差の本質を「能力の優劣」ではなく、どの行動選択基準が、どの層で強化され続けているかという構造で示したものです。
人の行動は、結果として経験する心理的報酬（評価・達成感・意味など）によって強化されます。
しかし重要なのは、「強化があるかどうか」ではありません。
強化が、どの行動基準を強め、その強化が継続のどの層で作動するかです
本理論では、継続を二層構造で整理します。
第1層：習慣層「既存の行動基準を安定させ、再現性や効率を高める層」
第2層：意味更新層「行動基準そのものを見直し、再設計する層」
強化が習慣層に集中すると、目標や手順への適合を重視する「タスク達成型」が形成されます。
一方、意味更新層で強化が作動すると、前提を再定義できる「イメージ駆動型」が形成されます。
では、強化はなぜどちらかに偏るのでしょうか。
それを規定するのが、三つの資源構造です。
認知的資源：前提を言語化し、再構成できる思考資源
情動的資源：行動を持続させる心理的エネルギー
制度的資源：評価制度・内省機会・仮説検証の設計といった組織的条件
これらの資源がどの層で強化が起こりやすいかを方向づけ、さらに市場環境（安定市場か、変動市場か）との交互作用によって、組織内の継続スタイルが分岐します。
本図は、「強化経験 × 三資源構造 × 市場環境」の相互作用によって、どの行動基準が強まり、どの層で継続が成立し、結果としてどの能力が形成されるかを視覚化したものです。
したがって、人材差とは能力の固定的な差ではなく、「強化がどの基準を強め、その強化がどの層で作動し続けているかの差」として生じるのです。
■ レポート概要
タイトル：継続の心理的報酬が人材の質を分ける
ページ数：14ページ
理論基盤：Organizational Andragogy®（組織行動科学®）
公開形：PDF
↓ダウンロードはこちらから↓
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■ 人的資本開発プランニング®センターについて
人的資本開発プランニング®センターは、33.8万人に及ぶ行動データ分析を基盤に「人の成長」や「育成」を個人の問題に還元せず、仕事・役割・判断構造の設計から捉え直す研究と実践を行っています。
E-mail：request@requestgroup.jp
リクエスト株式会社
会社案内：https://requestgroup.jp/corporateprofile
会社案内DL：https://requestgroup.jp/download
代表取締役 甲畑智康：https://requestgroup.jp/profile
リクエスト株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：甲畑智康）は「より善くを目的に」を掲げ、33.8万人の働く人のデータに基づいた 組織行動科学® を基盤に、7つの研究機関が980社を支援している企業です。
組織行動科学®は組織で働く私達の思考と行動が「なぜ起こり」「なぜ続くのか」を事業環境と経験から解明し、より善く再現する手段です。
